日本の英語教育の問題点は、以下7つが挙げられます。
- 英語教育の目的・ゴールが受験だった
- 英語の学習時間が足りていない
- アウトプットの機会が圧倒的に少ない
- 英語教員の英語能力が足りてない
- 英語教員の海外経験が少ない
- ALT（外国語指導助手）を有効活用しきれていない
- 中学生・高校生の英語能力が足りていない
日本で英語の必要性が叫ばれて久しいですが、いまだに「英語が話せない」「英語が苦手だ」という方が多いのではないでしょうか。
小学校での英語教育は2020年から義務化され、日本の英語教育は変わりつつあります。
この記事では、元英語教師である私が、日本の英語教育の問題点について解説していきます。
これから必要とされる「英語力」を身につけるために、今後「英語」とどのように関わっていくべきなのかとお考えの方はぜひ参考にしてください。
日本の英語教育の問題点7つ
日本人の多くの方が義務教育で中学・高校の計6年間英語を習ってきています。
私たちが今まで受けてきた日本の英語教育の問題は、以下が挙げられます。
- 英語教育の目的・ゴールが受験だった
- 英語の学習時間が足りていない
- アウトプットの機会が圧倒的に少ない
- 英語教員の英語能力が足りてない
- 英語教員の海外経験が少ない
- ALT（外国語指導助手）を有効活用しきれていない
- 中学生・高校生の英語能力が足りていない
問題点1：英語教育の目的・ゴールが受験だった
英語を学ぶ目的は、受験戦争に勝ち抜くことでした。
ひと昔前の日本では、良い高校を出て良い大学をでるという「学歴」が重視されていました。
テストで良い点をとるための勉強が主となり、和訳や単語・文法の勉強が重要視されてきたわけです。
そして減点方式のテスト。
受験英語の中ではどうしても「点数」をつける必要があり、点数に振り回されてしまっていた結果ともいえます。
問題点2：英語の学習時間が足りていない
10年間学校で学校を勉強しても英語を話せないという嘆きがあります。
言語習得には1,000〜2,000時間程必要ともいわれているので、実際の英語の学習時間は足りている状況ではありません。
英語の学習時間は見直しされ増えつつある傾向にありますが、それでも中学校で約300時間、高校で約500時間です。
英語は日本人にとって習得しづらい言語。
日本語から英語を学ぶ場合は、アルファベットをまず習うことから始めなくてはなりません。
個人の資質もあるので、単純に〇〇時間が必要とはいえないですが、文字の違いに加え文法構造の違いも考えると学習時間は必然的に多くかかるでしょう。
参考：Wikibooks:Language Learning Difficulty for English Speakers
問題点3：アウトプットの機会が圧倒的に少ない
従来の英語の授業では音読が中心で、アウトプットの機会が圧倒的に少なかったことも理由にあげられるでしょう。
音読はいわゆる受動的な活動で、アウトプットではありません。
学習指導要領では「言語活動」を重視するようになっています。
言語活動とは「実際に英語を使用して互いの考えや気持ちを伝え合う」活動を意味しています。
音読はただ単に音を出して読むだけなので、言語活動には当てはまりません。
もちろん言語活動を行う場合には、音読等をして音声に慣れ親しむということが前提として必要になりますが。
アウトプットの機会が少ないと書きましたが、言語活動という面で考えるならば「互いの考えや気持ちを伝えあう」アウトプットをしていかないといけないのです。
参考：小学校外国語①言語活動
言語活動を行っている学校は少ない
実際の学校現場では、言語活動はどのような状況で行われているのでしょうか。
文部科学省が行った令和3年度 英語教育実施状況調査の結果をご紹介します。
「おおむね言語活動を行っている」と回答した学級数の割合は、小学校で50.6％、中学では18.2％、高校では14.8％。
また「授業中の半分程度を言語活動を行っている」を合わせた場合は、小学校92.0％、中学校71.3％、高校50.3％となります。
英語を学ぶ上でのアウトプットとインプットは、例えていうならば自転車の両輪。アウトプットとインプットの両方が上手くかみ合ってこそ効果がでてきます。
問題点4：英語教員の英語能力が足りてない
英語を担当する教員の英語能力も大切な要因です。
令和3年度の英語教育実施状況調査によると、CEFR B2レベル（英検準1級）以上を取得している英語担当教師の割合は、中学で40.8％、高校で74.9％しかいません。
英語教育で成果をだしているオランダでの教員の英語レベルは、教員教育コースの入学にCEFR B2レベルが必要です。
問題点5：英語教員の海外経験が少ない
文部科学省の平成28年度「英語教育実施状況調査」によると、海外にある学校や研修施設へ通った留学経験がある英語教員は、中学校で51.1％、高校で51.3％にとどまります。
内訳はほとんどが1ヶ月〜半年未満で、1年以上の留学経験がある英語教員は中学校では9.1%、高等学校では10.5％です。
もちろん中には、留学経験がなくても高い英語の実力を持っている教員もいます。
ですが言語を習得するということは、国の文化を学ぶことでもあります。
国際化がますます進む中で、「日本人であることを大切にしながらも」、コミュニケーションをとれる人材を育てるならば、海外経験も必要ではないでしょうか。
問題点6：ALT（外国語指導助手）を有効活用しきれていない
英語の授業では、ALT（外国指導助手）が授業の補助にあたります。
担任（小学校）や英語担当が主であるという前提があるものの、ALTは英語の授業にとって欠かせない存在です。
ALTの活用に関しては地域や学校・教員により取り組みの差があることはいなめません。
ALTの採用は市町村の教育委員会によることが多く、地方自治体における財政負担によって、活用状況の地域間格差が発生しています。
令和3年度「英語教育実施状況調査」によると、ALTを授業時数の40％より活用している割合は、小学校では7割以上、中学約3割・高校約1割というのが実情です。
問題点7：中学生・高校生の英語能力が足りていない
現在の中学生・高校生の英語能力はどの程度なのでしょうか。
CEFR A1レベル（英語検定3級相当）を達成している中学生は、47.0％、CEFRA2レベル（英検準2級相当以上）を取得している生徒の割合は、46.1％です。
ヨーロッパ共通参照枠。言語能力を評価する国際指数のこと。
とはいっても平成23年の調査では中学生は25.5％でしたから、年々英語能力は上がってきていると言えるでしょう。
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日本の英語教育のメリット・良い点は？
日本の英語教育の問題点というマイナスの面について見てきましたが、日本の英語教育には良い点もあります。
- 文法がしっかり身につく
- 受験英語としてのスペリング・語彙力は身につく
文法がしっかり身につく
日本人にとって文法は、得意分野のうちの一つです。
もちろん文法を知らなくとも、単語だけ並べていけば最低限のコミュニケーションはできます。
しかし、より複雑なコミュニケーションを取りたい、相手に自分の考えを論理的に伝えたいとなったときに文法は欠かせません。
文法が身についていることは、ある一定の英語運用能力を身につけた時に武器にもなりえます。
受験英語としてのスペリング・語彙力は身につく
日本人の多くは、受験英語を通じて単語力・語彙力は習得しています。
受験英語では正確なスペルと意味を覚える必要があるためです。
受験英語で必要と言われているのが、「約4,000〜6,000語」です。
かつての日本の英語教育では「文献を読む」ことが重要視されていたためでもあります。
日本の英語力は海外と比べてどう？
世界110か国以上で展開している大手語学学校『EF』が、毎年英語能力指数を発表しています。
英語能力指数はスコアごとに、
- 非常に高い英語能力
- 高い英語能力
- 標準的な英語能力
- 低い英語能力
- 非常に低い英語能力
の5つのカテゴリーに分かれています。
EFが発表した英語能力指数のランキングによると、日本は全111か国中、80位です。
| 順位 | 国 | EF EPI スコア |
|---|---|---|
| 1位 | オランダ | 661 |
| 2位 | シンガポール | 642 |
| 3位 | オーストリア | 628 |
| 22位 | フィリピン | 578 |
| 36位 | 韓国 | 537 |
| 62位 | 中華人民共和国 | 498 |
| 80位 | 日本 | 475 |
1位はオランダ、2位はシンガポール、3位はオーストリアです。
アジア圏の中で、スコアが高いのは2位のシンガポール。
続いて、22位のフィリピン、36位の韓国となっています。
中国は62位で日本と同じく「低い英語能力」に分類されていますが、それでも日本よりも高いスコアを取っています。
次に国別にどのような英語教育が行われているのか、また国ごとによる英語事情について紹介します。
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日本と違う！海外の英語教育の成功事例
英語教育は世界各国で行われています。
日本と比較して海外はどのような状況なのでしょうか。
オランダ
EUMAGによると、オランダはで母語以外の言語を話せる人の割合は94％、さらに77％の人が3か国話せるとしています。
またイギリスの公的国際交流文化機関であるブリテッシュ・カウンシルのレポート「公立小学校における英語教育の成功要因」の中で、オランダは英語教育が成功している国の事例としてあげられています。
オランダの英語教育は義務教育と同時に4〜5歳から始められます。
カリキュラムの中で必須科目の一部として位置づけられ、週3コマ程度1・2年生は20分間程度、3～8年生は30〜60分程度です。
高い英語能力の背景には、テレビなど日常的に英語に触れられるといった環境や、オランダ語と英語が似通っていること（言語間距離の近さ）もあります。
シンガポール
シンガポールの英語教育は小学校1年生からはじまり、授業は全て英語で行われます。
英語はシンガポールの公用語の一つです。
政府などの行政や法令などの司法にあたる文書、交通標識などもなども英語で記述されるため、日常生活で英語を使う機会が多くあります。
シンガポール人の話す英語のアクセントはアメリカ人やイギリス人などの英語ネイティブとは違い、独特なアクセントで「シングリッシュ」とも呼ばれ、英語の中の一つのカテゴリーともなっています。
オーストリア
オーストリアの義務教育は6歳から始まり、3年生から外国語教育が必修です。
オーストリアの公用語はドイツ語であり、英語と同じ系統の言語なので、似ている単語も多く存在します。
ヨーロッパの中では小国に分類され、ドイツ・チェコ・スロバキア・ハンガリー・スロベニア・イタリアと周りを6か国に囲まれています。
そういった地理的な面も、英語の上達と関わりがあると言われています。
フィリピン
フィリピンでは、小学1年生から英語の授業をうけるようになります。
授業回数も日本と比較して多く、典型的な例として60分の授業が週5回行われます。
小学校から大学まで国語・歴史以外はすべて英語で行われているということも特徴です。
フィリピンで話されている言語は180以上。
フィリピンの公用語としてフィリピノ（タガログ）語とともに英語が使われており、英語を話す実践の場が多く、ほぼ英語ネイティブとしての状態です。
実際筆者が公立学校勤務で経験したALTの中でも、フィリピン出身の方が多かったのを覚えています。
韓国
韓国も「公立小学校における英語教育の成功要因」の中で、英語教育の成功している国の事例としてあげられています。
義務教育は6歳からで、英語教育は小学校3年生から始まります。英語授業は週3コマ程度です。
韓国では英語は「教育の成功」に欠かせない要素とされており、多くの親が早い段階から英語を個人授業で受けさせているという背景もあります。
中華人民共和国
中国では2001年から小学校5年での英語教育が義務化となりました。
2001年は北京オリンピックの開催が決まった年で、オリンピック開催に向けて国をあげてのとりくみが英語教育を加速させたともいえます。
遅れて2005年から小学校3年でも英語の義務教育が取り入れられており、授業回数も4回以上などと多くなっています。
英語教育が成功している国の特徴
英語教育が成功している国には、いくつかの共通点があります。
日本でも学べるポイントは、以下3点です。
- 英語教育の必須化を早い段階で導入
- 英語の授業回数・時間数が多い
- 学校の授業以外で英語を使う機会がある
英語教育の必須化を早い段階で導入
各国の例からわかることは、英語教育を義務教育の早い段階で導入しているということです。
韓国では1997年から、中国では2001年から小学校の英語教育を必須化しています。
日本は2020年から小学校3・4年生で英語教育を取り入れているので、そういった面で遅れをとっていると言えるでしょう。
英語の授業回数・時間数が多い
各国の英語の授業回数や授業数を調べてみると、日本よりも多いことがわかります。
韓国では小学3年生以上で週3回以上、フィリピンでは小学校1年以上で週5回以上、シンガポールにいたっては小学校1年以上では週15時間以上です。
日本では2020年の教育改革以降でも、小学校3・4年生は週1回、小学校5・6年生以上は週2回程度にしかなっていません。
約10年ごとに国の教育方針の羅針盤ともいうべき学習指導要領が改定されます。
2020年に改定された新学習指導要領を総称して、2020年の教育改革と呼ばれています。
大きな変更点は以下です。
- 小学校3年から英語の必須化（週1回、年間70コマ）と小学校5・6年の教科化
- コミュニケーション中心で、中学校の授業は原則として英語
- 語を聞く・話す・読む・書く4技能でコミュニケーション能力を重視
- 英語を使って何ができるようになるかを具体化
- 大学入試の内容も一新され、英語でのコミュニケーション能力が問われる
学校の授業以外で英語を使う機会がある
日常的に英語に触れる機会が多いというのは、言語習得において重要な面を持っています。
交通標識やテレビなどいたるところに英語のある環境は必要です。
日本での普段の生活では、学校の授業以外で英語を使う機会はなかなかないのが現状でしょう。
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日本の英語教育はどう改善するのがいい？
海外の英語教育の事例をご紹介してきました。
そこで海外の事情を参考にしつつ、日本の英語教育の現状を踏まえながら改善すべき点とはあるのでしょうか。
- 英語教師の英語能力・教授法の強化
- より一層「聞く」「話す」を重視した英語の授業
- 英語脳：英語で考える思考回路に
英語教師の英語能力・教授法の強化
英語教師の英語能力の強化は今後も必須です。
教える立場の人間の英語能力があることは前提条件で、採用時だけでなく適宜英語能力や教授法の研修が必要でしょう。
ただ実際のところ、教科指導以外にも部活動・行事・生徒指導とやるべきことは山積み。
自分の英語能力を向上させるための時間を確保するのは、なかなか難しい現状もあります。
より一層「聞く」「話す」を重視した英語の授業
日本人の苦手分野である「聞く」「話す」に重点的においたカリキュラムがより必要になるでしょう。
そのためには、「英語」で授業を行うのが大前提になり、必然的に授業を担当する教員の英語能力の底上げが必要です。
英語脳：英語で考える思考回路に
英語で考える「英語脳」を作るには「日本語」を介在させないのも大切な点です。
小学校3年生からの英語教育の必須化は、他の国に比べて遅れをとってはいるものの、幼少期から「英語脳・英語耳」を育てるという面ではとても意味あることです。
英語には日本語にない音やリズム感があります。
低年齢で英語に触れることは、英語を英語のまま理解できる「英語脳」を育てることにもなります。
ただ3年生の必須化は喜ばしいことではありますが、年間に70コマというのは、「たった」70コマといってもいいかもしれません。
SLA（第二言語習得理論）の効果的な英語学習とは
私たち日本人は日本語を母語、つまり第一言語として、英語を第二言語として学んでいます。
第二言語習得理論という、科学と研究の成果から導き出された理論は、より効果的に英語習得できる一筋の道筋となるでしょう。
SLA（第二言語習得理論）とは、第二言語が習得されるのはどのようなメカニズムによってされるのか科学的に明らかにする学問です。
比較的新しい研究分野で、1960年代に始まったともいわれています。
研究の第一人者である白井恭弘教授による「英語はもっと科学的に学習しよう」 から参考になりそうな部分を紹介します。
白井恭弘教授は高校教諭を経験したのち、大学にもどり言語学を学び、言語習得理論を提唱しています。
英語教育全体からの意見と重なる部分もありますが、個々レベルでできることもあり参考になる面もあるのではないでしょうか。
英語が使えないのは、学習法の問題とモチベーションの問題
英語が使えない人は、学習方法と動機付け（モチベーション）の2点に問題があると述べています。
やり方が間違っていたり、効率が悪い学習方法をしていたり、そして学習にかける時間が不足していると指摘します。
少し耳の痛い話ですが、核心的な部分に切り込んでいるのではないかと思います。
インプットとアウトプットの重要性
言語習得に必要な最低条件を「大量のインプット＋少量のアウトプット」としています。
自分の好きな分野、しかもある程度理解できるものを何度も聞くのが大切だとしています。
インプットすることで、話すための土台となる言語知識が身につくのです。
聞く際には文法よりもまずは内容理解を重視すること、そして言語ベースを増やすには、例文暗記も有効であるとしています。
インプットに合わせて必ず必要になるのがアウトプット。
自分の言葉で話すアウトプットをするからこそ、インプットによる学習効果をあげることができると述べられています。
私がドイツ語を学んだ時も、SLAを活用していた
ドイツ語は大学で一般教養として学んだ程度。
英語は学校で学んでいたものの、なかなか話せなく苦労していた経験から、ドイツ語では学校の英語学習方法とは違った方法をとりました。
まず日常会話の例文と単語の本を購入して、ひたすら毎日例文暗記の時間を一日30分程度とりました。
ドイツに渡る前にはほぼ8割程度丸暗記の状態にしました。
当時はドイツ語の音声教材はいまほどなかったので、自ら音読することによるインプットです。
ドイツで語学学校に通うようになっても、毎朝30分程度ひたすら例文のインプットの日々。
そしてちょうど3か月程たったころに、語学学校の先生に言われた言葉を今でも覚えています。
「日本人にしては珍しいタイプだ。日本人は文法ができるけれども話せない。」と。
それから「より話したい」「稚拙な会話から脱却したい」と感じるようになり、文法の大切さを思い知り、ドイツ語で日記をつけ考えたことや思ったことなどを文章でまとめるようにしました。
1年が経つ頃には、ドイツの大学レベルのドイツ語能力試験に合格できるようになったのです。
SLA的観点は、これからの英語の勉強方法に参考になる点も多くあるでしょう。
英語はスポーツと同じ面をもっている
英語はスポーツと同じ面をもっています。
例えばサッカーをやりたいと思ったら、ルールを覚えることが必要です。
ですがルールがわかっていても、実際に体を動かさないとサッカーは上達できません。
今までの日本人の状況は、いわばサッカー観戦ができる状態ともいえるのではないでしょうか。
「サッカー観戦」している状態から抜け出すには、実際に「使う」必要がでてくるでしょう。
「英語」に触れる・使う機会は、今はICTやSNSを活用したりとさまざまあります。
ぜひとも触れる機会を作り、実際に使ってていってほしいと思います。
そして最後に筆者自らを戒める意味でもありますが、語学は使わないでいると使えなくなるということです。
スポーツもしないでいると体がなまってくるのと同じです。
筆者のドイツ語能力も、「使わない期間」が長くなりつつあり、完全にさび付いているのを感じます。
日本の英語教育、問題点はあるが改善もできる！
英語の需要はこれからも衰えることなく、実用的な英語能力を身に着けることは切実な問題です。
ただ「使える英語」は自分次第でもあります。
言語を習得することはある意味スポーツを習得することと似ている要素があります。
繰り返しになってしまいますが、自分で実際に使う、ということです。
「日本の英語教育」はまだまだ改善すべき点もあるでしょう。
ですが今回ご紹介した第二言語習得理論も一つの方法となりえるかもしれません。
